取締役会は、年に1度、取締役会の実効性を評価し、その結果について取締役全員で具体的な改善策を検討し、これを実行することで取締役会の機能を高める取組みを継続的に行っています。
2021年度実効性評価
- 実施時期：2021年9～11月
- 実効性評価の方法：外部機関によるアンケート※（選択式・記述式）
※第三者機関を利用し匿名性を担保
- 対象者：計11名（取締役8名、監査役3名）
- アンケート主要項目：
- 取締役会の機能・構成
- 運営等に関する基本的事項
- 昨年の課題に対する改善状況
- サステナビリティに関する設問
実効性評価の結果
取締役会全体の実効性については確保されていると認識いたしました。昨年の評価が低かった設問項目（経営の基本方針・重要事項についての議論の充実）についても、一定の改善がみられました。また、取締役会において自由闊達で建設的な議論や意見交換がなされている点や、取締役会の構成として、経営方針の策定や監督に必要な知識・経験・能力のバランス・多様性・規模等は十分に確保されているといった点が強みと分析されました。
課題
「サステナブル経営」にあたり、中長期視点でのさまざまな議論がより一層必要
第４次中期経営計画達成に向け、実効的なKPIの設定と適切なモニタリングが必要
2022年
改善施策
- サステナブル経営・中長期成長戦略に向けたアジェンダセッティング
- 取締役会外でのフリーディスカッションの実施
- 役員研修の充実とKPIモニタリングを実施
2022年の
取組み状況
- 重要テーマ（中期経営計画・気候変動等）についてアジェンダセッティングを行い、議論を実施。
- 取締役会終了後にフリーディスカッション（懇話会）の実施のほか、さらに議論を深めるためのオフサイトミーティングを開催予定。
- 役員が相互に講師となった研修の開催、中期経営計画のマテリアリティおよびKPIの設定・四半期ごとのモニタリングを実施。